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ここでは、子宮がんを予防するためのワクチンについてまとめています。HPVワクチンを接種するメリットやデメリットのほか、接種方法なども紹介しています。ぜひ参考にしてください。
子宮頸がんを予防するワクチンとは、ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を予防するワクチンのことです。子宮頸がんの原因はヒトパピローマウイルス(HPV)の感染であるといわれており、性交渉によって感染します。
実はHPVへの感染は、珍しいことではありません。ほとんどの女性は一生涯に1度は感染するウイルスといわれており、免疫機能によって排除されることがほとんど。しかしウイルスを排除できずに長期間感染してしまうと、細胞のがん化を引き起こします。
そこでHPVワクチンを接種しておくことで、子宮頸がんを予防できます。
なお、HPVワクチンについて、平成25年6月14日以降は厚生労働省による積極的な接種勧奨を控えてきました。しかし、令和3年11月26日より個別勧奨を再開しています。
参照元:横浜市公式HP( https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kenko-iryo/yobosesshu/yobosesshu/hpv.html)
ワクチン接種に子宮頸がん予防などのメリットがあるものの、副反応などのリスクも存在します。そのため、接種リスクなどもしっかりと理解しておくことが大切です。
子宮頸がんワクチンを接種することで、子宮頸がんの1次予防を行えます。ワクチンでHPVウイルスに感染しにくくしておき、定期的な検診によって病変がある場合でも早期発見でき、2次予防を行えます。
なお、2価と4価の子宮頸がん予防ワクチンは、ヒトパピローマウイルス(HPV)の16型と18型の感染を防ぐ効果が期待できます。この効果により、子宮頸がんの原因の5~7割を防げるといわれています。
また、9価ワクチンについては、16型と18型に加えて5種類のヒトパピローマウイルス(HPV)感染を防ぐことができます。9価ワクチンによって子宮頸がんの原因の8~9割を防ぐ効果が期待されています。
参照元:横浜市公式HP( https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kenko-iryo/yobosesshu/yobosesshu/hpv.html)
子宮頸がん予防に効果が期待できるHPVワクチンですが、接種のリスクもあります。
HPVワクチン接種後には、接種部位が腫れたり、痛みや赤みを感じることがあるでしょう。また、まれではあるものの、重いアレルギー症状や神経系の症状が起こる可能性もあります。
たとえば注射部位の痛みについては、2価・4価・9価すべてのワクチンにおいて50%以上の頻度で発生するといわれています。程度の重い副反応としては、発生頻度不明であるものの、2価において四肢痛や失神等、4価では失神や嘔吐等、9価では感覚麻痺や失神、四肢痛などが挙げられます。
参照元:横浜市公式HP(https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kenko-iryo/yobosesshu/yobosesshu/hpv.html)
HPVウイルスが不妊に関係するという事実はなく、たとえHPVウイルスに感染しても妊娠できなくなるわけではありません。
また、HPVワクチンを受けたことで不妊症となった報告はありません。そのため、「ワクチン接種によって不妊になってしまうのでは…」と心配する必要はないでしょう。
ただし、HPVワクチンを妊娠中に接種することは避けなければなりません。さらに子宮頸がんの初期である前がん状態となってしまうと、自然妊娠が難しくなる可能性があるほか、不妊治療の影響でがんが進行する可能性も指摘されています。そのため、妊娠前のワクチン接種と定期的な検診が重要となるでしょう。
ここでは、子宮頸がんワクチンの接種対象者や種類、接種回数、費用、接種できる場所や必要なものなどについてまとめています。
ワクチン接種の対象となるのは、小学6年生~高校1年生の女子。HPVウイルスは性交渉によって感染するため、初めての性交渉を経験する前にワクチンを接種すべきだという理由からです。
また、厚生労働省が積極的な勧奨を差し控えていた期間と対象年齢の時期が重なった女性へ向けて、キャッチアップ接種も行っています。
子宮頸がんワクチンには、「シルガード9(9価)」「ガーダシル(4価)」「サーバリックス(2価)」の3種類があります。
HPV16型と18型に加え、5種類の型(31型、33型、45型、52型、58型)への感染を予防します。
なお、2回目の接種が初回接種から5ヵ月未満となった場合、3回目の接種が必要です。
HPV16型と18型以外にも、6型と11型の計4つの型の感染を予防するワクチンです。
HPV16型と18型への感染を予防するワクチンです。
横浜市の場合は、市が提示している予防接種協力医療機関にてワクチンを接種できます。なお、予防接種協力医療機関については、横浜市公式サイトで確認できます。
ワクチン接種には上記のものが必要です。ただし9価ワクチンの予診票については、規定回数より多く接種してしまうことを防ぐため、予診票を同封していない場合もあります。その場合は令和4年6月に送付した予診票(旧予診票)を協力医療機関へ持参します。
子宮頸がんの予防ワクチン接種は通年可能です。ただし接種日時は協力医療機関によって異なるため、事前に問い合わせましょう。
費用は無料です。
参照元:横浜市公式HP( https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kenko-iryo/yobosesshu/yobosesshu/hpv.html)
ワクチン接種を希望する方は、まずは協力医療機関へ問い合わせを行いましょう。接種当日には医師との面談(問診)を実施します。このとき、他にもワクチン接種の予定がある場合は必ず伝えるようにしましょう。
筋肉内注射は、横になった状態でも行えます。注射に不安のある方は、事前に医師へ相談しましょう。なお、安静後問題がなければ帰宅できます。接種した部位は清潔にし、強くもんだりこすったりしないようにしましょう。
子宮頸がん予防ワクチン接種の対象年齢は、通常「小学6年生~高校1年生の女子」となっています。しかし国では、平成25(2013)年~令和3(2021)年に渡り、ワクチン接種の個別推奨を控えていた時期がありました。個別推奨は令和3年11月より再開していますが、推奨を控えていた期間に対象年齢であった方は接種の機会を逃しています。
そこで国ではキャッチアップ接種対象者を設け、指定した期間中に対象者が公費でワクチン接種できるようにしています。キャッチアップ対象者の詳細については、以下の通り。
参照元:横浜市公式HP( https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kenko-iryo/yobosesshu/yobosesshu/hpv.html)
ワクチン接種にあたり、安全性について不安に感じる方もいるでしょう。
国では、ワクチン接種の安全性を定期的に確認しています。たとえばワクチン接種後に健康状態に異常が生じた場合、接種が原因と証明されていなくても審議会で安全性の確認を行っています。こうした安全性の確認を継続的に行っているのです。
また、もしもワクチン接種によって重い健康被害が生じた場合、「予防接種健康被害救済制度」を利用することが可能。国から医療費や障害年金等の給付を受けられます。
また、同制度には「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も対象とする」とあります。ワクチン接種による健康被害が起こった場合は、住んでいる市町村まで相談しましょう。
参照元:【PDF】厚生労働省「小学校6年~高校1年生相当の女の子と保護者の方へ大切なお知らせ」(https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000901220.pdf)
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